NTTドコモの「ahamo」やソフトバンクの「LINEMO」などが次々と発表された2020年12月は、携帯電話業界に大きな衝撃が走った月でした。
その2020年12月から数ヶ月後、KDDIより発表された料金プランこそが「povo」です。
現在注目を集めているこのpovoについて、今回はそれを利用している端末がもし故障してしまった際にどうすれば良いか、また加入可能な補償サービスはあるのかについて解説していきます。
LINEMOと同様に、povoは端末販売を行っていません。
そのため、別個に新しく端末を購入するか既存端末の契約だけをpovoにする必要があります。
後者の場合、それまでに蓄積されていたダメージが原因となって、povoへ変更した後すぐに端末が故障してしまうこともあるでしょう。
特にiPhoneは一般にAndoroidよりもスクリーンのガラスが薄く、デザイン性が高い代わりに割れやすいです。
そのため、細心の注意を払いつつ使用していたとしても、少しのミスで画面が割れたり内部の機械が壊れてしまったりすることがあります。
通常の契約の場合、まずauショップへ行って修理を行います。
しかし、povoの場合だとショップにて預かり修理を申し込むことができません。
povoはさまざまなサービスをそぎ落とし、その代わり月額料金を低く抑えたものだからです。

もしpovoを契約している端末が故障してしまった場合、街中のスマートフォン修理業者に行くことを検討してみましょう。
現在はさまざまな地域にて修理業者が店舗を構えており、気軽に修理を依頼できます。
たとえばiPhoneのホームボタンが故障して反応しなくなった場合、修理業者ならすぐにパーツを交換してくれます。
また、auショップなどでの修理だと基本的には端末交換であり内部のデータは消去されてしまいますが、修理業者は部品を交換するだけなのでデータはそのまま、バックアップを取っておく必要もありません。
そのほか、予約が不要だったり料金が安かったりなど、業者に修理を依頼するメリットはさまざまに挙げられます。
しかし、市中の修理業者はあくまで民間企業であり、auやドコモなどの正規店ではありません。
そのため、民間の修理業者に依頼してしまったがために、後述するAppleCareなどの保証が受けられなくなることがあります。
たとえばiPhoneの場合、本体を一度でも開けてしまうとその端末は保証対象外になってしまいます。
実質問題、ただ端末を分解しただけではその事実がメーカーに知られることはまずありません。
しかし内部の部品を交換し、さらにそれが純製品のパーツでなかった場合、それをきっかけに正規店以外での修理が明るみに出て保証が外されてしまうことがあります。
また、正規店ではないため修理技術も担保されておらず、場合によっては故障が直るどころかさらに悪化してしまうこともあります。
さらに、壊れてしまったからと正規店に駆け込んだとしても、保証対象外として修理を受け付けてくれないでしょう。
このように、民間のスマートフォン修理業者への依頼にはメリットとデメリットの両方があります。
自分はスマートフォンをどのように使用していきたいかによって業者を使うかどうか判断するようにしましょう

povoで加入できる補償サービス

povoで加入できるAppleCare

 

 

新しい端末を買ったら「モバイル保険」